働き方改革の施行や新型コロナウイルス感染症対策として、テレワークを導入する企業が増えています。
しかし、テレワーク導入後にデメリットに気づいてミスマッチが生じている企業も多く、事前にメリット・デメリットを理解しておくことが重要です。
今回は、テレワークのメリット・デメリットについて企業側・従業員側それぞれの視点から詳しく解説します。
目次
テレワークとは
テレワークとは、「ICT（情報通信技術）を活用し、時間や職場を有効に活用できる柔軟な働き方」のことを指します。（引用：厚生労働省「テレワーク総合ポータルサイト」より）
テレワークは日本では近年広がった働き方ですが、実は長い歴史を持っています。
元は「テレコミュート」としてアメリカで導入された働き方であり、環境問題対策の一環
として始まりました。
日本では、都心の地価高騰に伴うコスト削減対策として郊外にサテライトオフィスをつくる大企業が増えたことをきっかけに、テレワークが浸透します。
近年は障がい者・高齢者の雇用対策、ワークライフバランスの維持などの効果も高いことが分かり、業種・職種を問わず幅広くテレワークに着手する企業が増えています。
テレワークとリモートワークの違い
テレワークとリモートワークの間に、明確な違いはありません。現在はほぼ同義として使われていることが多いでしょう。
しかし、あえて細かく分類するのであれば「ICTを活用しているか」で分けることが可能です。
前述の通り、テレワークとは「ICT（情報通信技術）を活用し、時間や職場を有効に活用できる柔軟な働き方」のことを指します。
つまり、チャット・オンライン通話システム・社内ポータルサイトやグループウェア・クラウドサービスをフル活用した働き方だと言えるでしょう。
一方リモートワークは「会社から離れた場所で働くこと」を指すため、電話・郵送・FAXなど従来の方法を使った働き方でも、会社以外で働いているのであれば該当します。
テレワークのメリット・デメリット
次に、テレワークのメリット・デメリットについて企業側・従業員側それぞれ分けて解説します。
企業側のメリット・デメリット
まずは、企業側のメリット・デメリットです。テレワークの導入を検討する目的・意義と照らし合わせながら、自社の場合を想定し理解していきましょう。
メリット①：オフィスコストの削減
テレワークを導入すると、オフィスに通勤する従業員数が少なくなります。
そのため床面積の小さいコンパクトなオフィスでも十分機能でき、オフィスコストの削減が可能です。
賃料・光熱費カットを目的にテレワークを導入し、オフィスの縮小・移転を検討する企業もあります。
100％テレワーク化できればバーチャルオフィスのみで企業活動できるため、ランニングコストの大幅削減に貢献します。
メリット②：通勤費・交通費の削減
オフィスに通勤する従業員の数を減らせれば、その分通勤費の削減が叶います。
また、取引先とのやりとりもオンラインで完結できれば営業先に出向いたり出張したりする際の交通費もカットできます。
経費削減の一環としてテレワークを導入し、収益を改善している企業が多いことも事実です。
メリット③：生産性向上・業務効率化
テレワーク導入時には業務の洗い出しが必要であるため、業務のムダ・非効率を発見しやすくなります。
結果として生産性向上や業務効率化が叶うことも多く、限られた時間でも最大のパフォーマンスを発揮しやすい環境が整います。
また、社内コミュニケーションツールを活用しミスコミュニケーションが減らせたり、シームレスな情報共有ができたりすることも多いです。
メリット④：人材確保
ワークライフバランスを重視する人が多くなっている昨今、テレワークを導入している企業は採用市場で高い評価を受けやすい傾向にあります。
優秀な人材を確保しやすくなる他、子育て・介護・療養・障害を抱えながら働く人も雇用しやすくなります。
また、テレワークによる働き方の多様化ができれば従業員の離職も防げます。
人的資本経営の観点からも、テレワーク導入のメリットが高いと分かります。
メリット⑤：事業中断リスクの回避
地震・台風・津波などの自然災害や、火事・テロ・交通網麻痺への対策としてもテレワークが有効です。
例えオフィスがダメージを受けても、自宅など離れた場所で仕事ができれば通常と変わらぬ働き方ができます。
取引先や顧客への連絡もスムーズに済み、被害を最小限に留めることが可能です。
リスク分散の一環としてテレワークを導入している企業も多く、新型コロナウイルス感染症対策でのテレワークも該当します。
デメリット①：業務の可視化がしづらい
テレワークでは、業務の可視化に向けた対策が不可欠です。
それぞれが独立して働くことになるため業務の可視化がしづらくなり、報告・連絡・相談がしづらくなる可能性が考えられます。
進捗状況が分からず業務の重複やミスコミュニケーションが出る場合、テレワーク導入によるデメリットの方が多くなります。
タスク管理ツールや社内コミュニケーションツールを有効活用し、情報共有に努めていきましょう。
デメリット②：正確な勤怠管理がしづらい
誰が何日に何時間働いているか、正確な勤怠管理がしづらくなります。
給与計算や労務手続きをする際トラブルになりやすく、特にバックオフィス部門は苦戦することも考えられます。
しかし、オンラインで完結する勤怠管理システムと連携することで大幅にデメリットを解消できることもポイントです。
前述したタスク管理ツールと併用すればリアルタイムでの働きが可視化しやすくなるため、テレワーク導入時には検討してみることをおすすめします。
従業員側のメリット・デメリット
次に、従業員側のメリット・デメリットを解説します。従業員の立場でも検討を進め、社内での受け入れが進むかイメージしてみましょう。
メリット①：ワークライフバランスを整えられる
テレワークをするとワークライフバランスが整うため、働きやすさが向上します。
育児・介護などとも両立しやすくなるため、これまでやむを得ず退職を選択していていた人でも継続して就労してもらいやすくなります。
家族と過ごす時間や余暇が多くなるため、全ての従業員にとってメリットとなります。
メリット②：通勤ストレスを軽減できる
テレワークをすることで通勤時間をゼロにする（もしくは短縮する）ことができ、ストレスが軽減します。
満員電車に揺られず働けたり、車両トラブルや渋滞が原因の遅刻も減らせたりするでしょう。
また、これまで通勤に充てていた時間を自己投資に割くなど、スキルアップしやすい環境が整うこともポイントです。
デメリット①：自己管理が難しい
テレワークでは上司の目がなくなるため、高い自己管理能力が求められます。
自らタスクを管理し自走的に働く力がない場合、ついサボりがちになってしまうこともあるでしょう。
デメリット解消のためには、業務遂行を支える仕組みづくりが重要です。
プロジェクト管理ツールを活用して次にやるべきことを可視化したり、タスクを共有しながら進捗報告しあったりすると、個人の力だけに依存しない業務システムが作れます。
デメリット②：社内コミュニケーションが希薄になる
社内コミュニケーションが希薄になり、孤独感を覚える従業員も多いでしょう。
毎日単調な仕事をしているだけのように感じてしまうと、仕事へのモチベーションも低下します。
そのため、社内コミュニケーションを支えるツールを導入しておくことをおすすめします。
同僚の仕事ぶりを可視化できるツールを使えば孤独感を解消しやすく、業務効率や生産性向上も同時に叶える取り組みとなることがポイントです。
プロジェクト管理にBacklogを活用しよう！
テレワークは、メリットもデメリットも存在する働き方です。
しかし工夫次第ではデメリットを最小限に抑えることができ、ワークライフバランスの最適化やコスト削減などメリットをより大きくすることができるでしょう。
Backlogは、チームではたらくすべての人が使えるプロジェクト管理ツールです。
テレワークとも相性がよく、業務の可視化をしたいシーンや報告・連絡・相談体制を整えたいときに便利です。
社内コミュニケーションツールとしても活用できるため、テレワークをきっかけに検討してみることをおすすめします。
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